ビジネスファッションを経営に活かす法人向けスタイリスト

企業にスタイリストをつけることでブランドイメージをアップさせる「法人スタイリスト契約」あなたの会社にもファッションコンシェルジュを。

仕事ができる男は自分のパフォーマンスを
最大限に引き出す仕事着(戦闘服)を知っている。

ビジネスの場における身だしなみは、第一印象に直結します。

“見た目”という視覚情報が相手に不快感を与えている場合、
マイナスからのスタートです。

どんなに素晴らしいことを話しても、最初のつまづきを取り戻すのはなかなか大変です。
視覚情報に引きずられて、その後の話の魅力が半減してしまうからです。

“お客様に提案する時間”
をいただくということは、その分、
相手の時間を奪っていることになる。

それならば

失礼のない身だしなみにすべき。

例えば、1時間の提案の機会を頂いたとき、その1時間という相手の方に
割いてもらっているわけです。
それならば、失礼のない身だしなみで接するべきだと思います。

その“身だしなみ”に関しては、学校教育の中では風紀委員会なるもので、
事細かく注意されてきたのでしょうが、一度社会に出て少し背伸びもできるようになると、
身だしなみも疎かになっているビジネスパーソンは多いように思います。

相手から見てどんな印象を与え、どう見られるか?

はとても重要ですので、自分の立場やビジネスの場で同席する方を念頭に、
戦略的にビジネスファッションを考えてみると良いでしょう。

個人まかせではなく、組織として
ビジネスファッションに取り組みませんか?

一般的に会社側が自社の社員の身だしなみについて、
事細かに注意やアドバイスをすることはあまりありません。

その場合、同じ会社の社員の中でも、清潔感のある身だしなみの方もいれば、
相手に不快感を与える身だしなみの方もいることになりかねません。

そうなると、会社としてのイメージにも悪影響を及ぼしかねません。

それが会社組織として、身だしなみに気を配ることで、会社としてのイメージだけでなく、
社員の行動や意識までをいい方向に変化させることができるのですが・・・

組織として身だしなみを気を付けることで
このようなメリットがあります

印象アップでブランドイメージ向上

印象アップでブランドイメージ向上01

会社として身だしなみの水準が上がることで、ブランドイメージで好印象を与えることができます。

意識が変わります

意識が変わります02

身だしなみが整うことで、心の乱れもなくなります。そのため、人が見ていないところでの振る舞いにも一層気を付けることになります。セルフイメージを高めることができます。

ビジネスに好影響を与えます

ビジネスに好影響を与えます03

セルフイメージが高まるので、自信がみなぎります。ビジネスの場は毎回真剣勝負です。その場を引き立てるのがビジネスファッションです。自身に満ち溢れるので、話す言葉の力も増し、説得力を持たせることができるでしょう。
その結果、社員の成績向上など、ビジネスに好影響を与えることが期待できます。

営業媒体にも活用できる

営業媒体にも活用できる04

名刺に記載する社員イメージやフェイスブックなどのアカウント画像、またはプレゼン資料の中でのプロフィール紹介など・・・
各営業資料を戦略的に見直すことで、統一感のあるイメージ戦略を組むことができます。

「最前線で働く営業マンだよね
そんなにヨレヨレの身だしなみでいいわけ?」

そのように思われないためにも、
魅せ方を変えてみませんか?

どのようなコーディネートが合うか? は人それぞれ違います。
ですので、他の人と同じものが似合うとは限らない。

ただ骨格診断やカラー診断などだけで判断せず、
しっかりとお客様を知る事に重きを置くことで、お勧めできる色や素材が分かります。

是非あなたの会社でも顧問税理士や顧問弁護士などのように、ファッションでも専属の
コンシェルジュをつけませんか?

サービス体験セミナーを
受けてみませんか?

このサービスを利用することで御社の社員様のビジネスファッションを見直し、
戦略的なイメージ戦略を展開できます。

ビジネスファッションを経営に活かす「法人向けスタイリスト」について、
一度お話を聞かれてみませんか?

御社向けのオンラインセミナーを実施いたしますので、 是非お申込みください。

多くの企業様が事前にセミナーを受けられています。

法人向けスタイリスト活用セミナー

開催方法:オンラインセミナー
開催日時:お申し込み後に開催日程を調整させていただきます。
セミナー時間:約1時間
費用:3,300円(税込)

このような業種の方が参加されています。
●税理士法人 ●保険会社 ●セールス会社(不動産、車など)
●コンサルティング会社 ●広告代理店 など

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